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ファンドの特色
■米国の好配当株式を主な投資対象とします。
米国の好配当株式への投資は、投資先ファンドを通じてiシェアーズ 好配当株式 ETF＊（以下、「米国好配当株ETF」といいます。）と同等の投資効果を享受します。
※iシェアーズ 好配当株式 ETFは、米国のNYSEアーカ取引所に上場している上場投資信託（ETF）で、ダウ･ジョーンズ米国セレクト配当インデックスの価格および利回り実績と同等水準の投資成果（報酬および経費控除前）をめざして運用されています。
iシェアーズ®はブラックロック・インスティテューショナル・トラスト・カンパニー、エヌエイ（以下、BTC）の登録商標です。BTCあるいはその関連会社（以下、ブラックロック）は、「米国好配当株プレミアム戦略ファンド（毎月分配型）株式コース／米国好配当株プ レミアム戦略ファンド（毎月分配型）株式＆通貨コース」について出資、発行、保証、販売および販売の促進をするものではありません。またブラックロックは、「米国好配当株プレミアム戦略ファンド（毎月分配型）株式コース／米国好配当株プレミアム戦略ファンド（毎月分配型）株式＆通貨コース」への投資について、なんら意見を表明、あるいは保証するものではなく、当ファンドにかかる業務、営業、トレーディングおよび販売に関して、一切の責任を負うものではありません。
■「株式コース」と「株式＆通貨コース」の2つのコースがあります。
「株式コース」
クレディ・スイス・ユニバーサル・トラスト（ケイマン）Ⅱ－米国好配当株式プレミアム・ファンド（適格機関投資家限定）株式クラスへの投資を通じて「米国好配当株プレミアム戦略」に基づく運用を行い、配当収益ならびにオプションプレミアムの獲得と信託財産の成長をめざします。
「株式＆通貨コース」
クレディ・スイス・ユニバーサル・トラスト（ケイマン）Ⅱ－米国好配当株式プレミアム・ファンド（適格機関投資家限定）株式＆通貨クラスへの投資を通じて、「米国好配当株プレミアム戦略」に「通貨コレクション・プレミアム戦略」を組み合わせ、配当収益、オプションプレミアムおよび為替取引による投資効果の獲得と信託財産の成長をめざします。
※上記は、当ファンドの収益の要因を示したイメージであり、当ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
米国好配当株プレミアム戦略：米国好配当株ETFへの投資に、米国好配当株ETFにかかるコール・オプションの売りを組み合わせることにより、配当収益ならびにオプションプレミアムの獲得をめざします。
通貨コレクション・プレミアム戦略：選定通貨の買い／米ドル売りを行う為替取引と選定通貨のコール・オプション（対円）の売りを組み合わせて、為替取引からのプレミアム（金利差相当分の収益）および通貨オプション取引からのオプションプレミアムの獲得をめざします。
●通貨専門の運用会社である「ミレニアム・グローバル・インベストメンツ社」（以下、ミレニアム・グローバル社といいます。）の助言に基づき通貨を選定します。
● 原則、月次で選定通貨ユニバースの中から、ミレニアム・グローバル社が独自に開発したファンダメンタルズ・モデル等を活用しつつ、米ドル金利に対して相対的に金利が高い6通貨が選定されます。なお、流動性も考慮するため、必ずしも相対的に利回りの高い通貨が選定されるとは限りません。
● 1通貨の構成比率は、ミレニアム・グローバル社が独自に開発したリスク指標等を活用しながら、原則として投資資産総額の4％～30％程度の範囲内で決定されます。
■当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズです。
実質的な運用は、投資先ファンドを通じて行います。
投資先ファンドの各クラスでは、クレディ・スイス・インターナショナルを相手方とする担保付スワップ取引を通じて、それぞれの戦略に基づく投資効果を享受します。
※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
■「株式コース」と「株式＆通貨コース」の間でのスイッチングを行うことができます。
スイッチングの取扱いの有無、手数料は販売会社によって異なります。また、販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合がありますので、詳しくは、販売会社にご確認ください。
■毎月26日（休業日の場合、翌営業日）の決算日に収益分配方針に基づき分配を行います。なお、分配金についての詳細は 分配金の項をご確認ください。
※なお、ファンドの戦略による損益のイメージなど詳細な情報につきましてはファンドの投資信託説明書（交付目論見書）または販売用資料をご覧下さい。
| ファンド名 | 米国好配当株プレミアム戦略ファンド（毎月分配型） |
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| 当初設定日 | 2013年7月31日（水） |
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| 信託期間 | 原則として、2023年7月26日までとします。 |
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| 繰上償還 | 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。 |
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| 決算日 | 原則として、毎月26日（休業日の場合は翌営業日）とします。 |
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| 収益分配 | 年12回の決算時に、原則として収益の分配を行います。 |
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| 購入・換金 申込不可日 |
販売会社の営業日であっても、下記のいずれかに該当する場合は、購入および換金のお申込みはできません。 |
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| 申込締切時間 | 午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。 |
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| 購入・換金単位 | 販売会社が定める単位とします。 |
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| 購入価額 | 当初申込期間 1口当たり1円とします。 |
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| 購入代金 |
販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
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| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額（当該基準価額に、＜株式コース＞0.3％、＜株式＆通貨コース＞0.5％の率を乗じて得た額）を控除した価額とします。 |
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| 換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して、6営業日目からお申込みの販売会社でお支払いします。 |
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| 換金制限 |
大口の換金には制限を伴う場合があります。 |
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| 購入・換金申込受付の 中止及び取消し |
金融商品取引所等の取引停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情がある場合等は、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消す場合があります。 |
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| スイッチング（乗り換え） |
各ファンドの間でのスイッチングが可能です。 |
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| 課税関係 （個人の場合） |
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。 |
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| なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 | |||||||||
委託会社、その他関係法人
| 委託会社 | 新生インベストメント・マネジメント株式会社 （設定・運用等）
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| 受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社（信託財産の管理等） | ||||
| 販売会社 | 株式会社SBI証券 株式会社新生銀行 スルガ銀行株式会社 立花証券株式会社 第四北越証券株式会社 フィデリティ証券株式会社 マネックス証券株式会社 三田証券株式会社 楽天証券株式会社 リテラ･クレア証券株式会社 リーディング証券株式会社 ※リテラ・クレア証券は株式コースのみの取扱いです。 |
詳しくは販売会社までお問い合わせ下さいますようお願いいたします。
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分配金
・ 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等とします。
・ 収益分配金額は、委託者が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、市況動向や基準価額の水準等によって、分配金額が大きく変動することがあり、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
※上記のイメージは、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
＜収益分配金に関する留意事項＞
●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
●分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
●受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
普通分配金：個別元本（受益者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）： 個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、交付目論見書の「税金」の項をご参照ください。
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ファンドの収益のイメージ
●ファンドの収益イメージ図
●ファンドの各コースごとの収益源
※為替取引の対象通貨によりましては、為替取引を行う際にNDF取引を利用することがあります。NDF取引を用いて為替取引を行う場合、為替取引によるプレミアム（金利相当分の収益）/コスト（金利差相当分の費用）は、需給や当該通貨に対する期待値等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。
※上記は、主な収益源の要素の説明であり、全ての要素を網羅しているものではなく、将来における運用成果を予想あるいは保証するものではありません。市場動向等によりましては、上記の通りにならない場合があります。
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リスク
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
当ファンドは、組入れた有価証券等の値動きにより、基準価額が大きく変動することがありますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、外貨建て資産に投資した場合、為替変動リスクも加わります。したがって、ファンドにおける投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
1.価格変動リスク
当ファンドは、投資先ファンドにおけるスワップ取引等を通じて実質的に株式に投資します。一般的に株式の価格は、発行企業の業績や国内外の政治･経済情勢、金融商品市場の需給等により変動します。また発行企業が経営不安となった場合などは大きく下落したり、倒産等に陥った場合などは無価値となる場合もあります。実質的に組入れた株式の価格の下落は基準価額が下がる要因となり、その結果投資元本を割込むことがあります。
2.オプション取引におけるリスク
（株式コース）
オプションプレミアムは、米国好配当株ETFの価格水準、価格変動率、権利行使価格、満期までの行使期間、配当金額、あるいは市場における金利水準等の様々な要因によって決定されます。オプション売却時の市場環境によっては、目標としているプレミアム収入を獲得できない場合があります。オプションの対象資産である米国好配当株ETFの価格や価格変動率が上昇した場合などに、売却したコール・オプションの評価額が上昇することから損失を被ることがあります。権利行使日において、売却したコール・オプションの権利行使価格を超えて、対象資産の価格が上昇した場合、権利行使に伴う支払いが発生します。この支払いにより、米国好配当株ETFのみに投資した場合と比べ投資成果が劣る可能性があります。
（株式＆通貨コース）
オプションプレミアムは、米国好配当株ETFの価格水準や価格変動率、選定通貨の対円為替レートの水準や変動率、権利行使価格、満期までの行使期間、あるいは市場における金利水準等の様々な要因によって決定されます。オプション売却時の市場環境によっては、目標としているプレミアム収入を獲得できない場合があります。オプションの対象資産である米国好配当株ETFの価格や価格変動率が上昇した場合や選定通貨の対円為替レートが上昇（円安）したり、為替レートの変動率が上昇した場合などに、売却したコール・オプションの評価額が上昇することから損失を被ることがあります。権利行使日において、売却したコール・オプションの権利行使価格を超えて、米国好配当株ETFの価格や選定通貨の対円為替レートが上昇（円安）した場合、権利行使に伴う支払いが発生します。この支払いにより、米国好配当株ETFのみに投資した場合と比べ投資成果が劣る可能性があります。
3.為替変動リスク
（株式コース）/（株式＆通貨コース）
当ファンドは、投資先ファンドにおけるスワップ取引等を通じて、外貨建て資産に投資しますので、投資した資産自体の価格変動のほか、当該資産の通貨の円に対する為替レートの変動の影響を受け、基準価額が大きく変動し、投資元本を割り込むことがあります。すなわち、実質的に組み入れた有価証券等の価格が表示通貨建てでは値上がりしていても、その通貨に対して円が高くなった場合は円建ての評価額が下がり、基準価額が下落する場合があります。為替レートは、各国の経済･金利動向、金融･資本政策、為替市場の動向など様々な要因で変動します。
（株式＆通貨コース）
当ファンドの投資先ファンドでは、実質的に米ドルを売り、選定通貨を買う取引を行います。この結果、当ファンドは、選定通貨の対円での為替レートの変動の影響を受けます。選定通貨に対して、円が高くなった場合は円建ての評価額が下がり、基準価額が下落する場合があります。選定通貨の金利が米ドル金利より低い場合には、為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）が発生し、基準価額が下落することがあります。
4.担保付スワップ取引にかかわるリスク
当ファンドの投資先ファンドにおけるスワップ取引は、ファンド資産の全額を証拠金として相手方に差し入れ、米国好配当株ETFと通貨のプレミアム戦略の投資成果を享受する契約のため、スワップ取引の相手方の信用リスク等の影響を受け、その倒産等により、当初の契約どおり取引を実行できず損失を被るリスクがあります。
また、投資先ファンドは、スワップ取引の相手方が現実に取引する米国好配当株ETFやオプション取引について何れの権利も有していません。加えて、投資先ファンドにおいては、スワップ取引の相手方から日々当該外国投資信託証券の純資産相当額の担保を受け取ることにより、スワップ取引の相手方の信用リスクの低減を図りますが、スワップ取引の相手方に倒産や契約不履行、その他不測の事態が生じた場合には、運用の継続が困難となり将来の投資成果を享受することが不可能であったり、担保を処分する際に想定した価格で処分できないなど、損失を被る場合があります。
5.流動性リスク
実質的な投資対象となる有価証券等の需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等により、当該有価証券等の流動性は大きく影響されます。当該有価証券等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることがあり、デリバティブ等の決済の場合には反対売買が困難になるなど、これらの場合には、ファンドの基準価額が下落する要因になります。
その他の留意点
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
ファンドのリスクは上記に限定されるものではありません。
投資先ファンドの関係会社
クレディ・スイス
スイスのチューリッヒを本拠地とし、プライベード・バンキング、インベストメント・バンキング、アセット・マネジメント事業をグローバルに展開しアドバイザリー・サービス、包括的なソリューション等を幅広く提供しています。
クレディ・スイス・インターナショナル
金利、為替、株式、コモディティ、クレジット商品にリンクしたデリバティブ商品の取引を含む銀行業を中心に行っています。
ミレニアム・グローバル・インベストメンツ
1994年に設立された為替運用に特化した独立系運用会社です。
米国好配当株プレミアム戦略ファンド
（毎月分配型）
株式コース
米国好配当株プレミアム戦略ファンド
（毎月分配型）
株式＆通貨コース
詳細情報
交付目論見書当ページの添付データはPDF形式となっております。PDFファイルをご覧になるにはAdobe Reader(無料)が必要です。下記のリンク先より入手してください。
本頁は一般的な情報提供を目的として新生インベスト・マネジメント株式会社が作成したものであり
有価証券取引の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託へのご投資をご検討される際には投資信託はリスクを含む商品であり、投資元本は保証されていないこと、収益や利回り等も未確定の商品であることに十分留意してください。
運用による損益は、すべて投資信託をご購入される投資家の皆様に帰属します。
また投資信託は、預・貯金や保険契約とは異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構による保護の対象ではないこと、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではないことにもご留意ください。
投資信託の資産価値に影響を与えるリスク要因としては、主として次のようなものがあります。
株式や債券などへの投資には、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスク、カントリーリスクなどがあります。
また投資信託によっては、換金に制限を設けている場合があります。
投資信託のリスクは本頁に記載されているものに限りませんので、ご投資にあたっては当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）で十分リスクをご理解のうえご自身のご判断で行ってください。