■米国小型成長株への投資
●主として高い成長が見込まれる米国小型成長株へ投資します。
主として米国の株式に投資しますが、米国以外の企業が発行する米国の証券取引所に上場、または取引所に準ずる市場で取引される株式(米国預託証書〈ADR*1〉を含みます。以下、「ADR等」といいます)に投資する場合があります。
●20~60銘柄程度への集中投資とし、中長期的な収益の獲得をめざします。
●外貨建資産について、為替ヘッジは原則として行いません。
*1 ADRとは、American Depositary Receipt(米国預託証書)の頭文字をとったもので、米国以外の企業の株式を実質的に所有しているのと同様の経済効果を持つものです。
■RSインベストメンツに運用を委託
●米国株式(ADR等を含みます)等の運用指図に関する権限を、米国を中心とする中小型株式運用を専門とするRSインベストメンツに委託します。
■ファンド運営の留意点
●ファンドの運用資産上限は300億円です。
*ただし、マーケットの環境等の理由で上限金額に達する前にお申し込みの受付を停止することがあります。
ファンド名 | アメリカン・ドリーム・ファンド |
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当初設定日 | 2007年6月29日(金) |
信託期間 | 当初設定日から原則として無期限 |
決算日 | 原則として、毎年6月12日(休業日の場合は翌営業日)とします。 |
収益分配 | 年1回の決算時に、原則として収益の分配を行います。 |
購入・換金申込不可日 | 販売会社の営業日であっても、下記のいずれかに該当する場合は、購入および換金のお申込みはできません。 |
申込締切時間 | 午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。 |
購入・換金単位 | 販売会社が定める単位とします。 |
購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 |
購入代金 | 販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額(当該基準価額に、0.3%の率を乗じて得た額)を控除した価額とします。 |
換金代金 | 原則として換金申込受付日から起算して、6営業日目からお申込みの販売会社でお支払いします。 |
課税関係 |
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。 |
お客さまには以下の費用をご負担いただきます。(消費税率が10%の場合) |
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購入時手数料 | 購入価額に3.85%(税抜3.5%)を上限として、販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 |
信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。 |
運用管理費用 (信託報酬)等 |
■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ※運用管理費用の詳細については、交付目論見書または説明用資料をご覧ください。 |
なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 |
委託会社 | SBIアセットマネジメント株式会社(設定・運用等)
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受託会社 | 三井住友信託銀行株式会社(信託財産の管理等) | ||
販売会社 | アイザワ証券株式会社 あかつき証券株式会社 いちよし証券株式会社 SMBC日興証券(「ダイレクトコース」及び「投信つみたてプラン」) 株式会社SBI証券 株式会社愛媛銀行 FFG証券株式会社 auカブコム証券株式会社 おきぎん証券株式会社 Jトラストグローバル証券株式会社(JTG証券) 株式会社証券ジャパン 株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社) 立花証券株式会社 東海東京証券株式会社 東洋証券株式会社 株式会社トマト銀行 内藤証券株式会社 南都まほろば証券株式会社 日産証券株式会社 フィデリティ証券株式会社 北洋証券株式会社※ 松井証券株式会社 マネックス証券株式会社 三田証券株式会社 水戸証券株式会社 山形證券株式会社 楽天証券株式会社 リーディング証券株式会社 |
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取次会社 | アーク証券株式会社 臼木証券株式会社 共和証券株式会社 島大証券株式会社 新大垣証券株式会社 株式会社しん証券さかもと セントレード証券株式会社 ニュース証券株式会社 光証券株式会社 松阪証券株式会社 |
詳しくは販売(取次)会社までお問合せ下さいますようお願いいたします。
当ファンドは、組入れた有価証券等の値動きにより、基準価額が大きく変動することがありますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、外貨建て資産に投資した場合、為替変動リスクも加わります。したがって、ファンドにおける投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。ファンドのリスクは下記に限定されるものではありません。
当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券を通じて株式に投資します。一般的に株式の価格は、発行企業の業績や国内外の政治・経済情勢、金融商品市場の需給等により変動します。また発行企業が経営不安となった場合などは大きく下落したり、倒産等に陥った場合などは無価値となる場合もあります。実質的に組み入れた株式の価格の下落は基準価額が下がる要因となり、その結果投資元本を割り込むことがあります。
また当ファンドは、大型株に比べ、市場規模や取引量が比較的小さい中小型の株式を実質的な投資対象としますが、そうした株式の価格は大きく変動することがあります。さらに、流動性が低いため、想定する株価と乖離した価格で取引を行わなければならない場合などがあり、それらのことが基準価額の下落要因となり、その結果投資元本を割り込むことがあります。
当ファンドは、実質的に外貨建資産に投資しますので、投資した資産自体の価格変動のほか、当該資産の通貨の円に対する為替レートの変動の影響を受け、基準価額が大きく変動し、投資元本を割り込むことがあります。為替レートは、各国の経済・金利動向、金融・資本政策、為替市場の動向など様々な要因で変動します。
当ファンドは、実質的に海外の資産に投資します。このため、投資対象国・地域の政治・経済、投資規制・通貨規制等の変化により、基準価額が大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。
当ファンドは、実質的に組み入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに対する外部評価の変化等により基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。
特に中小型株は大型株に比べ、発行者の経営・財務状況の急激な悪化や経営不安・破綻が起りやすいリスクがあります。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
●金融商品取引所等の取引停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情がある場合等は、受付を中止することやあるいは既に受付けた注文を取消すことがありますのでご注意ください。
●投資信託に関する法令、税制、会計制度などの変更によって、投資信託の受益者が不利益を被るリスクがあります。
米国を中心とする中小型株式運用に豊富な経験を持つ専門家集団
■米国の新興企業や先端企業の多くが集約するシリコンバレーを臨むサンフランシスコを拠点に、米国を中心とする中小型企業の調査・分析を行っています。
■徹底したファンダメンタルズ分析に基づくボトムアップ・リサーチによる銘柄選択を行います。
■RSインベストメンツはビクトリー・キャピタル・マネジメント・インク傘下の運用グループの一つです。
投資哲学
“Stay Ahead of Wall Street”(ウォール・ストリートの先を行く)
■企業への直接訪問を通じて入手する質の高い最新の情報をもとにしたボトム・アップ・リサーチによって、米国金融業の中心であるウォール・ストリートに拠点をおく大手運用機関との差別化を図ります。
■深い専門性と幅広いネットワークを持った中小型株式専門の調査体制を構築しており、中小型成長企業との強固な信頼関係を築いています。
“In Search for Next Great Business”(次世代を担う企業の発掘)
■基本的な運用姿勢は、アメリカン・ドリームを実現するような、時代の最先端をいく高成長企業を発掘し、中長期的に大きな値上がり益を狙うというものです。
■高度に専門化された調査体制のもと、先端・革新的な技術やサービスにより次世代を担うと期待される企業や、高い市場開拓能力を持つ高成長企業を発掘し、投資することをめざします。
※運用会社の運用体制については、販売用資料をご参照ください。
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本頁は一般的な情報提供を目的としてSBIアセットマネジメント株式会社が作成したものであり
有価証券取引の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託へのご投資をご検討される際には投資信託はリスクを含む商品であり、投資元本は保証されていないこと、収益や利回り等も未確定の商品であることに十分留意してください。
運用による損益は、すべて投資信託をご購入される投資家の皆様に帰属します。
また投資信託は、預・貯金や保険契約とは異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構による保護の対象ではないこと、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではないことにもご留意ください。
投資信託の資産価値に影響を与えるリスク要因としては、主として次のようなものがあります。
株式や債券などへの投資には、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスク、カントリーリスクなどがあります。
また投資信託によっては、換金に制限を設けている場合があります。
投資信託のリスクは本頁に記載されているものに限りませんので、ご投資にあたっては当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)で十分リスクをご理解のうえご自身のご判断で行ってください。