アメリカン・ドリーム・ファンド
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ファンドの特色 | リスクについて | 運用会社について

ファンドの特色

■米国小型成長株への投資

●主として高い成長が見込まれる米国小型成長株へ投資します。
主として米国の株式に投資しますが、米国以外の企業が発行する米国の証券取引所に上場、または取引所に準ずる市場で取引される株式(米国預託証書〈ADR*1〉を含みます。以下、「ADR等」といいます)に投資する場合があります。
●20〜30銘柄程度への集中投資とし、中長期的な収益の獲得をめざします。
●外貨建資産について、為替ヘッジは原則として行いません。
*1 ADRとは、American Depositary Receipt(米国預託証書)の頭文字をとったもので、米国以外の企業の株式を実質的に所有しているのと同様の経済効果を持つものです。

■RSインベストメンツ社に運用を委託

●米国株式(ADR等を含みます)等の運用指図に関する権限を、米国を中心とする中小型株式運用を専門とするRSインベストメンツ社(アールエス・インベストメント・マネジメント・シーオー・エルエルシー)に委託します。

■ファンド運営の留意点

●ファンドの運用資産上限は300億円です。
*ただし、マーケットの環境等の理由で上限金額に達する前にお申し込みの受付を停止することがあります。

ファンド名

アメリカン・ドリーム・ファンド

商品分類

追加型株式投資信託/国際株式型(北米型)/自動けいぞく投資可能

当初設定日

2007年6月29日(金)

信託期間

当初設定日から原則として無期限

決算日

原則として、毎年6月12日(休業日の場合は翌営業日)とします。

お申込期間

当初募集期間:2007年6月1日(金)から2007年6月28日(木)まで
継続募集期間:2007年6月29日(金)から2008年9月12日(金)まで

お申込コース

一般コース/自動けいぞく投資コース
お申込コースは販売会社によって異なりますので、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

受付時間

申込および換金の受付については、午後3時(半日営業日は午前11時)までにお申し込みが行われ、かつ当該申込の受付にかかる販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申し込み分とします。

お申込単位

販売会社によって異なりますので、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

お申込価額

申込日の翌営業日の基準価額

ご解約単位

販売会社によって異なりますので、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

ご解約価額

申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額。

ご解約代金支払日

申込日から起算して6営業日以降

お申込と換金の
受付不可日

継続募集期間中、ニューヨークの銀行休業日あるいはニューヨーク証券取引所の休業日は、取得のお申し込みおよび換金の請求を受け付けません。

収益分配

委託者が基準価額水準等を勘案して決定し、原則として決算日から起算して5営業日目までに支払いを開始します。ただし分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

課税関係
(個人の場合)

原則として、収益分配時の普通分配金ならびに、ご解約時および償還時の個別元本超過額に対して課税されます。

【お客様には以下の費用をご負担いただきます。】
(費用の詳細については投資信託説明書【交付目論見書】をご覧ください。) 
お申込手数料

■申込時に直接ご負担いただく費用
取得申込日の翌営業日の基準価額(当初募集期間は1口1円)に、販売会社が定めた手数料率を乗じて得た額。なお手数料率の上限は3.675%(税抜き3.50%)とします。

信託財産留保額

■換金時に直接ご負担いただく費用
ご解約申込日の翌営業日の基準価額に対し、0.3%を乗じた額です。

信託報酬等

■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
実質的な信託報酬 信託財産の純資産総額に対して年2.4675%(税抜2.35%)

その他費用

■組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等の費用、借入金の利息、立替金の利息、監査報酬 等

委託会社、その他関係法人

委託会社 新生インベストメント・マネジメント株式会社(設定・運用等)
登録番号   金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第340号
加入協会 社団法人投資信託協会
社団法人日本証券投資顧問業協会
(協会会員番号 第011-01067号)
受託会社 中央三井アセット信託銀行株式会社(信託財産の管理等)
販売会社

株式会社新生銀行 内藤証券株式会社 日興コーディアル証券(投信スーパーセンター専用) フィデリティ証券株式会社 楽天証券株式会社
(募集・換金の取扱い・目論見書の交付等)

投資顧問会社
(マザーファンド)

アールエス・インベストメント・マネジメント・シーオー・エルエルシー
(マザーファンドの米国株式等の運用の指図にかかる権限を委託)

詳しくは販売会社までお問合せ下さいますようお願いいたします。

 

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リスクについて

当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
 *以下に記載するリスクおよび留意点は当ファンドのリスクおよび留意点を完全に網羅しておりませんのでご注意ください。ファンドのリスクは以下に限定されるものではありません。
 *リスクの詳細につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

当ファンドは、組み入れた有価証券等の値動きにより、基準価額が大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。

1.価格変動リスク(株価変動リスク)

当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券を通じて株式に投資します。一般的に株式の価格は、発行企業の業績や国内外の政治・経済情勢、金融商品市場の需給等により変動します。また発行企業が経営不安となった場合などは大きく下落したり、倒産等に陥った場合などは無価値となる場合もあります。実質的に組み入れた株式の価格の下落は基準価額が下がる要因となり、その結果投資元本を割り込むことがあります。
また当ファンドは、大型株に比べ、市場規模や取引量が比較的小さい中小型の株式を実質的な投資対象としますが、そうした株式の価格は大きく変動することがあります。さらに、流動性が低いため、想定する株価と乖離した価格で取引を行わなければならない場合などがあり、それらのことが基準価額の下落要因となり、その結果投資元本を割り込むことがあります。

2.為替変動リスク

当ファンドは、実質的に外貨建資産に投資しますので、投資した資産自体の価格変動のほか、当該資産の通貨の円に対する為替レートの変動の影響を受け、基準価額が大きく変動し、投資元本を割り込むことがあります。為替レートは、各国の経済・金利動向、金融・資本政策、為替市場の動向など様々な要因で変動します。

3.カントリーリスク

当ファンドは、実質的に海外の資産に投資します。このため、投資対象国・地域の政治・経済、投資規制・通貨規制等の変化により、基準価額が大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。

4.信用リスク

当ファンドは、実質的に組み入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに対する外部評価の変化等により基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。
特に中小型株は大型株に比べ、発行者の経営・財務状況の急激な悪化や経営不安・破綻が起りやすいリスクがあります。

5.その他

金融商品取引所等の取引停止、外国為替取引の停止その他やむをえない事情がある場合等は受付を中止することや、あるいは既に受付けた注文を取り消すことがありますのでご注意ください。
また投資信託に関する法令、税制、会計制度などの変更によって、投資信託の受益者が不利益を被るリスクがあります。

 

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運用会社について

RSインベストメンツ社の概要と運用プロセス

■RSインベストメンツ社の概要(2007年3月末現在)

社名:アールエス・インベストメント・マネジメント・シーオー・エルエルシー
設立:1986年
本社:サンフランシスコ
CEO:Terry R. Otton
社員数:102名
運用資産額:約185億米ドル

運用資産残高の推移

出所:RSインベストメンツ社の資料をもとに新生インベストメント・マネジメントにて作成

■当ファンドの運用プロセス(当ファンドの実質的な運用を行うマザーファンドの運用プロセスです)

米国の株式(ADR等を含みます)への投資は、原則として、取得時において時価総額が20億米ドル以下のものとします。ただし、当ファンドの当初設定時に買付けを行う銘柄の中には、当ファンド設定前に下記プロセスを経てRSインベストメンツ社が選定した銘柄が含まれます。このため、当初設定時に買付けを行う銘柄の中には、時価総額が20億米ドル超の銘柄が含まれます。また、銘柄選定期間中に株価が上昇した場合などで、実際に投資を行う際の時価総額が20億米ドルを超える場合があるほか、取得後の株価上昇等によって、保有する銘柄の時価総額が20億米ドルを超えることがあります。

出所:RSインベストメンツ社の資料をもとに新生インベストメント・マネジメントにて作成

アメリカン・ドリーム・ファンド

詳細情報

目論見書

説明用資料

運用報告書

月報

【投資信託協会 基準価額検索】

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本頁は一般的な情報提供を目的として新生インベスト・マネジメント株式会社が作成したものであり 有価証券取引の勧誘を目的とするものではありません。
投資信託へのご投資をご検討される際には投資信託はリスクを含む商品であり、投資元本は保証されていないこと、収益や利回り等も未確定の商品であることに十分留意してください。
運用による損益は、すべて投資信託をご購入される投資家の皆様に帰属します。
また投資信託は、預・貯金や保険契約とは異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構による保護の対象ではないこと、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではないことにもご留意ください。

投資信託の資産価値に影響を与えるリスク要因としては、主として次のようなものがあります。
株式や債券などへの投資には、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスク、カントリーリスクなどがあります。
また投資信託によっては、換金に制限を設けている場合があります。
投資信託のリスクは本頁に記載されているものに限りませんので、ご投資にあたっては当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)で十分リスクをご理解のうえご自身のご判断で行ってください。